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「はだしのゲン」シリーズ29。生きるために。

「はだしのゲン」シリーズ29。生きるために。

 ―誰も救い得ない戦争の現実―


はだしのゲンは、世界中に翻訳されて紹介されている、日本の侵略戦争当時の真実の歴史を、戦争と被爆を体験した生き証人である著者が記録した芸術作品です。

以下はブログ平和を願う市民の集いからお借りしました。

中公文庫コミック版 中沢啓治 作 「はだしのゲン」より。


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 戦争。それは人間が生きるための最後の糧すら奪い取ってしまいます。

 ゲンは家族のため妹のために、必死になって少しでも米を持って帰ろうとしていますが、誰ひとりとしてくれる者はおりません。

 誰もが生きるのに精いっぱいで、見知らぬ他人までも助けるゆとりがないからです。

 食料も、衣服も、住む家もなく、インフラも全部ダメになる、それが戦争の現実です。

 当時の戦争犯罪人共や、現在の安倍晋三や右翼や与党議員、創価学会の狂信者共は、あなたと家族に戦争させる事を考えており、自分達では決して戦争には行きません。当然、戦争であなたが失う物、国民が失う物への責任など一切取る気はありません。
 弱者である病人や高齢者や子供達、女性への福祉はカットする一方で、与党議員と安倍の息がかかったジャーナリストや大企業にだけ、国民の血税を不当に回している安倍晋三と与党の姿を見れば、現実に戦争になった時、安倍と与党が傷ついた国民に責任を取るかどうかは推して知るべしです。

 安倍晋三は国民に戦争させられるよう画策しており、そのために安倍晋三と与党とは、平和憲法を抹殺して、軍国主義独裁憲法である自民党憲法を強行に通過させる腹でいるのです。

 このような後先を考えない愚かな人々、安倍晋三や右翼が礼賛する戦争犯罪人共が、全く結果を考えずに侵略戦争を開始しました。その結果、加害者である日本の国民までも320万人も戦争で命を失い、日本に侵略戦争された被害者国であるアジア諸国の人々は、2000万人以上も犠牲になったのです。

 安倍晋三や与党議員、その支持母体である右翼のような愚かな人間共は、戦争によってどれほど国民が傷つこうが、原爆によってどれほど多くの人々が悲惨な状態を強いられたのか、過去の事実、歴史的事実に学ぶ理性が欠片もありません

 安倍晋三と与党議員が、200人以上もの死者を出した豪雨の真っ最中にも、高級料亭で笑いながら酒を飲んでいたように、安倍の祖父、岸信介のような戦争犯罪人共も、国民の悲劇を尻目に笑いながら戦争を国民に強制し、その結果には一切、責任を取る気がなかったのです。

 戦争で手足を奪われ失明しても、父親や母親を奪われても、原爆で全てを失っても、放射線障害に苦しんでも、安倍晋三と与党議員と全く同様に、当時の戦争犯罪人、日本を戦争できる国家にした張本人共も、一切その責任を取ろうとはせず、それどころか自己保身のために、全国民が死に尽くすまで、戦争を続けさせる腹でいたのです。

 今の安倍晋三と与党と右翼のありとあらゆる恥ずべき犯罪行為と、自らの悪事を証拠隠滅と公文書偽造でもみ消そうとする卑劣な態度を見れば、安倍晋三の祖父のような戦争犯罪人の正体と手口とが、如実に理解できるでしょう。

 戦争は大量殺人です。戦争できるようにすることは、日本が大量殺人を是認する事を意味します。その瞬間から、日本と敵対する全ての国家も、日本による大量虐殺を恐れ「国防」のために、日本の国民をも大量虐殺することを決定するでしょう。

 その結果こそが、東京都を中心とした日本全土の大都市の空爆による徹底的な破壊であり、2度もの原爆投下であったのです。

 安倍晋三やかつての戦争犯罪人の言う、「国防のための戦争」によって、日本の国民は360万人もの死者を出しました。彼らの目論んでいる事は、森友・加計学園問題から国民の目をそらし、水道の民営化その他のあらゆる悪法の強行採決を国民に気づかれないようにするために、サッカーの試合を大々的にメディアに報道させ、オウム真理教の麻原彰晃以下7人もの人間を死刑に処して同じくメディアをその話題で塗りつぶし、悲惨な豪雨による災害、100人を超える死者を出した大惨事の真っ最中に、安倍も菅も与党議員も、災害救助などそっちのけで、悪法の強行採決に血道を上げていたのです。
 これほどまでにおぞましく残忍な安倍晋三のような独裁者は、ナチスのヒトラーや旧ソ連のスターリン以外、見当たらないのです。

 安倍と一味が狙っているのは、日本を「首相の命令一下、自由に国民に戦争を強制できる国家」にする事です。
 

 いつの世にも、権力者は机上の空論で戦争を勝手に決定し、国民は奴隷のように従わされます。それがどのように起きたかは、今の安倍政権を見れば明らかです。
 政治的独裁権の掌握を狙う悪辣な国粋主義者や差別主義者、右翼と呼ばれる連中が、メディアその他を駆使して、ありとあらゆる画策と陰謀、アンケートデータの捏造、公文書偽造、そして不正投票によって、独裁権を得ていったのです。

 やがて時代は進歩し、あらゆる科学技術と共に、大量殺戮のための核爆弾、劣化ウラン弾、地雷、全ての爆弾の母、ドローンによる無差別爆撃など、全ての人類を何十回も全滅できる水準にまで達してしまったのです。

 安倍晋三と右翼の画策により、今の日本は原発再稼働の結果、何と広島・長崎規模の原爆を6,000発も作れる量のプルトニウムを保有しているのです。

 広島に投下されたたった一発の原爆により、広島は地上の生き地獄と化し、無数の人々が無残な死を遂げました。この苦い教訓から、日本の国民は何を学んだのでしょうか?

 戦争を知らない平和ボケの安倍晋三と与党と右翼は、防衛のための戦争を口にしますが、果たして防衛のための戦争で、地獄の苦しみの果てに死ぬのは誰でしょうか? 戦争をけしかけている安倍晋三? 与党の議員? それとも右翼団体でしょうか? ――いいえ、戦争を強いられるのは、何の関係もない普通の国民です。

 核兵器はいかなる手段をもってしても防ぐことはできません。

 万が一、日本海上空など、日本上空で核兵器を劇激して爆破したなら、福島の原発事故とは比べ物にならないほど高濃度の放射能が広範囲に降り注ぎ、日本は二度と人の住めない放射能の島と化すのです。

 もし、実際に東京などで核兵器が炸裂すれば、広島とは比べ物にならないほどの被害が出、同じく日本は滅亡するでしょう。安倍晋三の言うような、「建物の陰に入ればいい」などという小学生以下の戯言を真に受けようものなら、超高濃度の放射能と太陽の表面温度6000℃の超高温で、人間など瞬時に蒸発し、生き残った人々も、放射能によって100%死ぬことになるのです。

 安倍晋三と与党と右翼は、「国防のためだ」と称して軍備増強を進めていますが、最良の国防は、戦争が起きないようにする平和外交であり、近隣諸国との友好関係構築のはずです

 安倍と右翼団体「日本会議」「日本青年協議会」「美しい日本を創る会」は、こぞって、
「日本人だけが優秀な民族であり、韓国・北朝鮮・中国の人間は屑だ、劣っている」という民族差別・人種差別を吹聴し、互いの国民達が憎みあうように仕向けています。
 こんな事を繰り返していたならば、最後には戦争になるでしょう。

 現実には、学生が奨学金ローンで一生涯苦しむようにしたのも、若者たちが非正規雇用者となって、結婚し子供を育てられる経済的基盤すらなくなるように仕向けたのも、過労死するまで労働時間を延長しようとしているのも、高齢者や病者の福祉をカットして、家族が経済的にも肉体的にも疲弊するようにしたのも、全ては安倍晋三と与党と右翼の仕業であって、中国や韓国、北朝鮮の人々が、これらの悪法を強行採決したことなど、ただの一度もありませんし、イスラム教徒の人々が、大企業にだけ国民の血税が流れ込むようにしたこともないのです。

 私達が本当に憎むべきなのは、安倍晋三と与党と右翼による悪政であり、中国や韓国、北朝鮮やイスラム教徒など、私達国民の不幸とは何の関係もないのです。

 戦争中もそうでした。

 日本が侵略戦争に踏み切り、罪もないアメリカの若者たちを700人以上も虐殺するまでは、日本の人々はアメリカやイギリスの人々とは、何の利害関係もなかったのです。
 日本の人々に戦争を強制したのは、「国防のためだ」と称し、軍国主義で国民を洗脳し、近隣諸国や欧米、戦争に反対する人々を憎むように仕向けた、安倍晋三の祖父、岸信介のような戦争犯罪人達だったのです。

 平和を選ぶのが正しいのか、戦争できる国を選ぶのが正しいのか? どうか真剣に考えてみてください。



狂人安倍晋三の精神分析

 ―狂人が支配する国、小日本帝国を嘲笑う―


以下はブログ精神科医Kからお借りしました。

 安倍晋三は狂っている。彼の言動をつぶさに分析すれば、彼が妄想に取りつかれている精神異常者である事は明らかだ。

 第一に、安倍晋三は中国が日本に侵略戦争を仕掛けてくると思っている。実際にそう主張しているのだから仕方がない。
 だが、人類史を紐解けば、侵略戦争が豊かな国家を狙って為される事は自明の理である。誰も、途方もない山奥で空気も薄く、平地の人間なら高山病になりかねず、ヤギのミルクとチーズしかないスイスに侵略戦争を仕掛けようなどとは思うまい。
 同様に、厳寒期には実にマイナス50℃にもなるロシアのオイミャコン村を侵略したり、南極大陸を独裁支配して街を作ろうなどとは誰一人として考えない。
 日本が朝鮮半島を植民地支配し、中国に傀儡政権を立てて侵略戦争を仕掛けたのも、狭い日本にはもはやこれ以上の農地がなく、火山島であるがゆえに大地が酸性の痩せ土であり、資源も何もない貧しい状況であったと同時に、世界恐慌で奈落の底に転落したからだった。
 ドイツも全く同じであって、巨額の賠償金で国家予算が完全に破綻し、にっちもさっちも行かなくなったからこそ、近隣諸国の侵略を呼びかけたナチスのヒトラーなんぞに同調したのである。
 世界で異民族の排斥と異なる宗教への差別、一国主義が蔓延しているのも同じ理由であって、経済的に困窮しているか、一部の大金持ちだけが豊かさを独占しており、大半の国民が貧しさと生活苦、失業率の高さに辟易しているからこそであって、根底にあるのは貧しさである。
 名ばかりは勇ましいが現実には貧しく哀れな「大日本帝国」であったからこそ、豊かな朝鮮半島や中国、豊富な資源に恵まれた東南アジアを侵略したのだ。
 日本が農地になる土地が少ない山国であり、食糧自給もままならず、資源が何もない国であって貿易によってようやく生き永らえているだけの小国だという事実は、昔も今も変わらない。それどころか食糧自給率に到っては、江戸時代よりも惨めになっている。食糧も家畜の餌も石油その他も、何もかも外国に依存し切っている。
 こんな国を、何故、広大な大地を持つ中国や、日本以上に貧しい北朝鮮が侵略しようとするのだろう? 
 日本を核兵器で爆撃して侵略したとしても、都市部が放射能で壊滅的に破壊されれば、侵略した側にも住む場所もない
 おまけに、石油やガソリンその他のエネルギーの全てを諸外国に依存しているから、侵略した瞬間から、ガソリンも天然ガスも核燃料も枯渇し、電車も新幹線もバスも、自動車も工場も、それどころか飛行機や爆撃機、装甲車や戦車も動かなくなってしまう。
 駐留軍の食糧も手に入らない。食べ物が一切入って来なくなるからだ。
 これらの全てを客観的に考慮するならば、日本がよほど中国や韓国、北朝鮮に恨まれるような事でもしでかさない限り、決して日本が侵略される事など無い事が理解できるだろう。日本を侵略したところで、何一つとして得られる物はなく、日本人を一人残らず虐殺したら、死体を埋める場所にも事欠く有様なのだから

 第二に、以上の理由により、本当に侵略戦争を回避したければ、中国・韓国・北朝鮮に恨まれないよう、友好関係構築に尽力し、不用意なバッシングは厳重に禁じなければならない事になる。
 この点においても安倍晋三は狂っており、やっている事は完全に支離滅裂だ。
 この狂人がしている事と言えば、近隣との友好関係構築どころか、配慮も接遇も外交的駆け引きも何もない、身勝手にわめき散らす幼稚園児程度の低能な言動でしかない。
 侵略戦争を仕掛けたのは日本であるにも関わらず、
「中国が日本を侵略しようとしている」と公然と喚き散らす。
 ご近所のイカれたおばさんが、ご近所さんへの完全に一方的な被害妄想の挙句、安倍晋三のように執拗に喚き散らし、嫌味を言い続けた結果逮捕された事件があったが、安倍晋三のしている事は完全にそのレベルである。
「お前が私の悪口を言っているんだ!」と、あの狂ったおばさんは言い続けた。
「中国が私の国を侵略しようとしているんだ!」と、あの狂人、安倍晋三は主張し続けている。
 こんな事が続けば、どんなに温厚で忍耐強いご近所さんも最後には腹を立てるだろうし、どんなに我慢強い国家も最後には相手を本気で憎むだろう。
 安倍晋三がしている事は、国防でも何でもない。まともな判断力も理性もない。本当に近隣諸国から侵略される恐れがあるのなら、細心の注意を払って己が言動に配慮しなければならないはずだが、安倍晋三には配慮の欠片もない
 本当い国防を考えているのなら、近隣諸国の心情を十分理解して発言すべきだが、安倍晋三は挑発を繰り返すばかりである
 たとえそれが、安倍晋三が狙う軍国主義独裁のための布石であり、国家間の緊張を意図的に高めて安倍の軍国主義を国民に支持させようとする企みのためであったとしても、一歩間違ったら核戦争の危機が現実にあるにも関わらず、日本がかつての侵略戦争で近隣諸国に恨まれているにも関わらず、狂ったように近隣を非難して軍備を増強している安倍晋三は狂っているとしか言いようがないのである。

 第三に、安倍晋三は戦争犯罪人であった祖父、岸信介の欺瞞を真実として狂信しており、事実と虚偽も判別できない支離滅裂の狂人である
 殺人を犯した犯罪人であっても、自らの罪を認めて後悔し、生涯かけて自らの罪を悔いながら償いの人生を生きたなら、その人物は罪を償ったと言えるだろう。この場合、どんなに償っても決して死んだ犠牲者の命は帰らないから、この人は死ぬ瞬間まで、
「私はもう罪を償った」と胸を張る事は出来ない。自分の罪は決して消えない――それこそがその人自身の良心の裁きであり、本当の意味での罪の反省と償いとは、
「賠償責任を果たしたからもはや何の罪も責任もない」とふんぞり返るような事では決してないのである。
 もし、この殺人犯が、
「自分にはもう何の責任もないし、被害者家族への謝罪など必要ない」と主張したならどうだろう? それは加害者であり当事者である犯罪者が決して言ってはならないし、言う資格もない暴言であり、この悪党が実際には何の反省もしておらず、悪い事をしたとも思っていない事の証明である。
 戦争犯罪人も同じだった。
 一部の戦犯は、自分達が残酷で卑劣で不当な侵略戦争をした事、罪もない隣国の人々にした残虐行為を悔い、一生涯我が身を責めながら戦争が二度と起きないように努力して生きた。この人達こそが、本当に自らの罪を認めて反省し、償いを果たした人々である。
 ところがナチスであれ日本の戦犯であれ、多くは何の反省もなく、自分達が悪い事をしたとすら思わなかった。それでも社会的には憎むべき戦争犯罪人であるとされ、大量虐殺の殺人鬼、日本の国民をも320万人も死なせ、アジア諸国の人々を1000万人以上も惨殺した史上最悪の地獄の悪魔さながらの人間の屑であり最低最悪の殺人犯であると公言されたという恥ずべき軽蔑すべき事実がある。
 戦争直後には実際に戦争の犠牲になった国民が大多数であったから、国民の怨恨をそれ以上買わないために、ほとんどの戦争犯罪人共は、虫けらのように小さくなり、息をひそめて生きて死んでいった。
 だが、自らの残虐行為を全く反省せず、それどころか自分を正当化し自己弁護する事だけに躍起になったおよそ人間としての良心の欠片もない最下層の下衆野郎が存在した
 これらの最低の殺人鬼どもは、生きている間中、我が子や孫に完全な虚偽を吹聴し続け洗脳し続けた挙句に死んだ。
 その一人こそが、安倍晋三の祖父、A級戦犯、岸信介である。
 まともな良心を欠片でも持つ人間ならば、自分が多くの国民や隣国の人々の虐殺を招いたとなれば、自らを恥じて口をつぐむだろう。ところが良心の欠片もなかった岸信介は、孫である安倍晋三に次のように繰り返し教え込んだのだ。
「日本はアジア諸国を列強から守るために戦争をした。
 日本は戦争中にも一切、残虐行為をしなかった。
 日本は従軍慰安婦による占領地の女性たちの性搾取などしなかった。」
と。
 正常な判断力のある親から自立した子や孫ならば、こんな戯言を大人になってまでも信じられるわけがない。ちょっとでも日本の歴史を紐解けば、なるほどこうした右翼的な発想も存在するけれども、大多数は日本が侵略戦争で犯した残虐行為を明確に証明する証拠に溢れているから、正常な理性を持つ者ならばこれらの欺瞞と虚偽を見抜き、こんな大ウソまでついて自分の犯した罪を隠蔽しようとする親や祖父母を軽蔑するだろう。
 ところが安倍晋三は異常であり、まともに一人の自立した大人としての理性も判断力も欠いている。愚かなこの狂人は、祖父の吹きこんだ真っ赤な嘘を全面的に狂信しているのである
 現実には、
「日本はアジア諸国を植民地支配し土地財産や人的資源、鉱物資源を独占して奴隷扱いするために、極めて卑劣で残酷で卑怯な恥ずべき侵略戦争を実行した。
 日本は侵略した土地の人々に残酷であったばかりか、戦争犯罪人共は同じ日本の国民をも臣民=奴隷扱いして、虫けらのように戦争を強制し、逆らえば拷問の末、惨殺した。
 日本は沖縄・韓国その他の女性たちを従軍慰安婦にしてなぶり物にし、徹底的に性搾取した。
 日本はアジア諸国の人々を1000万人以上も虐殺したが、これはナチス・ヒトラーの虐殺した人々の数をはるかに上回っている。」
――これらの全てが、日本の戦争犯罪人が実際に実行した残虐行為の氷山の一角なのである。
 これらの歴史的事実は決して変える事ができない。その結果、狂人安倍晋三は、これらの歴史的事実、全世界が認める事実を全部、虚偽だと主張する事になった。
 言うまでもなく、あらゆる証拠が安倍に反証しているから、狂人安倍晋三は、自分を支持する同じような狂人の集団である右翼団体を駆使して、事実に反する全くの虚偽を吹聴させている。
 人間には良心があるから、本当は安倍晋三と言えども、自分の祖父のような戦争犯罪人が、どんなに恥ずべき人間の屑であり殺人鬼であり犯罪者であるかを知っている。
 こうした実際に行われた凶悪犯罪をなかった事にするために狂人安倍晋三がしている事は、自らがあらゆる凶悪犯罪を犯し、同時に手下の右翼共や議員共が犯したおぞましい犯罪もろともに、全てが罪でも何でもないと司法を捻じ曲げてまでしらを切りとおすという狂気の行為である
 ISISに囚われた湯川さんと後藤さん。救えたはずの二人を意図的にISIS をバッシングする事で惨殺させ、その上で右翼によってそれが何の罪でもなく殺人でもないと吹聴させて、自らの残虐非道な犯罪を「正義」だと演出した。これによって安倍晋三は、
「自分の祖父の残虐な殺人や虐殺行為を、何の罪のない正義だ」と正当化できたことになる――少なくとも安倍晋三の狂った論理と価値観においては、何の問題もないと言う事に為しおおせた事になる。だが、言うまでもなく、こんな異常な事を考えられることそれ自体が、安倍晋三がいかに狂った人間であるかを証明しているのである。
 安倍の御用ジャーナリストとして有名な、薬物強姦魔の山口敬之が、伊藤詩織さんを強姦し、あらゆる証拠が残っていたにもかかわらず無罪放免されたのも、右翼によって被害者の詩織さんがバッシングされたのも、全ては安倍晋三の差し金である。
 これによって安倍晋三は、
「強姦など何の罪でもない。従って日本が行った従軍慰安婦の性搾取も強姦も、全て何の罪でもない」と、狂った安倍の内的世界では証明したつもりになっているのである。
 ところが、現実には、安倍晋三は後藤さんと湯川さんの虐殺を誘導した殺人教唆の残忍な凶悪殺人鬼であり、山口敬之は恥知らずの薬物強姦魔である。
 どんなに安倍が右翼を使って世論を操作しようとも、どんなにメディアを統制して国民をだまそうとしたところで、右翼以外の正常な国民は、一人残らず安倍晋三がどんなに残虐で異常な狂気の犯罪者であるかを知っているし、右翼ですら安倍晋三が残酷な独裁者である犯罪者であると知っている。
 安倍晋三が祖父である戦争犯罪人の罪を隠蔽しようと狂気の努力をすればするほど、一層、安倍晋三自身がどんなに残酷で異常な犯罪者であるかが白日の下にさらされる。それを知っているからこそ、安倍晋三は時と共にさらに狂気に駆られ、前以上に狂ってゆくのである。
 かつては安倍ではなく、安倍の祖父と戦争犯罪人が凶悪犯であっただけだった。ところが、凶悪犯の犯罪を隠蔽し続けた結果、今となっては、安倍晋三自身が、紛れもない狂った殺人鬼であり凶悪犯であるという事態に立ち至ったのだ。
 そうなると、安倍晋三に残された道はたった一つしかない。祖父や戦犯だけではなく、自分自身が凶悪犯罪人であり、良心の欠片もない残忍な狂ったサイコパスであるというおぞましい事実を隠蔽し続けるために、前以上に残酷行為や犯罪行為を繰り返しては、それが問題ないという事実の歪曲と捏造、公文書改竄その他の証拠隠滅を、死ぬまで続けるしかないのである。
 つまり、安倍晋三が生きている限り、政治的独裁権を掌握している限り、この狂人は死ぬまで悪事を意図的に繰り返しては、あらゆる証拠隠滅と虚偽、嘘と情報操作を駆使しては、それが正義だと国民に
「丁寧に説明しご理解頂き」続けるのである。

 狂人が日本を支配し、与党議員がその狂人にこぞって忖度し、それを日本維新の党が絶賛し、右翼の天下になっている。
 いつから日本は、こんな情けないザマになってしまったのか? いつになったら国民は、狂人が率いる狂った政党に政治的権力を与え続け、狂人が主張する通り、戦争から日本を守り続けて来た、世界に誇る平和憲法抹殺を黙認するのを止めるのか?

 狂人に刃物を与えれば、何をしでかすかは推して知るべきである。狂った独裁者に政治的・軍事的権力を与えれば、最後には戦争になるだろう。その時死ぬのは決して狂人とその取り巻きなどではない。狂人の狂気を黙認し、狂人に忖度して狂人を礼讃し支持し続けた愚かな国民なのである。

あべきょうき




ノータリン安倍氏が総裁選出馬表明


以下はブログまり姫のあれこれ見聞録からお借りしました。

◆国民の疑問が渦巻いているのに説明はないのか

 安倍晋三首相(自民党総裁)が、9月に行われる自民党総裁選への出馬を正式に表明しました。

 総裁選(9月7日告示、20日投票)は、安倍氏と石破茂・元同党幹事長の一騎打ちになる見込みで、安倍氏の有利が伝えられます。
 与党第1党の総裁選は、首相の座に直結します。
 自民党総裁の任期は3年で、安倍氏は出馬表明で「あと3年、総裁として、総理大臣として、日本のかじ取りを担う」と表明しましたが、それならば自民党内での議論だけでなく、国民の疑問に対しても答える責任があります
 中でも安倍政権下でこの1年以上政治の大焦点になりながら、国民の疑念が解消していない「森友・加計」などの問題や、安倍氏が総裁選を前に突然言い出した、
「次の国会」(臨時国会)に自民党の改憲案を提出するという憲法問題、安倍政権が6年近く取り組んできた「アベノミクス」など経済問題の是非、米朝首脳会談など激動する外交・国際問題にどう対処するのかなどの説明は欠かせません。

 安倍首相や妻の安倍昭恵氏の関与が強く疑われる森友学園への国有地の格安払い下げなどは、首相が国会で、
「私や妻が関係していれば首相も議員をやめる」とまで答弁したのに、解明は尽くされず、前代未聞の国会での虚偽答弁や公文書のねつ造、改ざんなどが大問題になりました。
 安倍首相の「腹心の友」が理事長の加計学園の獣医学部開設をめぐり、首相周辺が便宜を図ったとの疑惑も、愛媛県などの面談記録を首相や学園が一方的に否定するだけで、疑念は深まるばかりです。

 国民の7割、8割が解明されていないとしているだけでなく、先の通常国会の閉幕にあたっては大島理森衆院議長でさえ、
「民主主義の根幹を揺るがす問題であり、首相ならびに行政府・立法府は深刻に自省し、改善を」と述べました。
 通常国会の閉幕後も何の説明もなく、総裁選でも一言も触れないというのは不誠実であまりにも無責任です。

 安倍氏が総裁選への出馬を事実上表明した地元山口県での講演会(12日の長州正論懇話会[産経系])で突然言い出した、
「次の国会」に自民党としての改憲案を出すという主張も、憲法という国の基本政策に関わる問題であり、総裁選で持ち出すこと自体、憲法尊重義務から逸脱しており異常です。
 憲法9条に自衛隊を書き込むなどの改憲に執念を燃やす安倍氏は、通常国会でも改憲発議を狙いましたが、自民党案も正式決定できず、国会での議論も進みませんでした。
 総裁選を機に、一気にことを成し遂げようというのか―。

 安倍氏の出馬表明を伝えた27日付各紙に報道された共同通信の世論調査では、49・0%と半数近くの国民が首相の意向に反対しています(賛成は36・7%)。自民党内の議論に乗じて、改憲を加速させるのは許されません。
 安倍氏は総裁選の出馬表明で、この6年近くで「まっとうな経済を取り戻し、外交においては日本の大きな存在感を取り戻せた」と言いました。
 しかし、「アベノミクス」で大企業や大資産家は潤っても国民の暮らしは良くなるどころか貧困と格差が拡大しています。
 外交面でも、核兵器の廃絶や朝鮮半島の問題で、世界の流れに背を向けた安倍自公政権の姿勢があらわです。
 自画自賛で暴走するのでなく、安倍首相は国民多数の声や野党の疑問に真摯(しんし)に答えるべきです。

※障害者雇用、国機関の8割が水増し 不正は3460人分

 中央省庁が雇用する障害者数を水増ししていた問題で、厚生労働省は二十八日、国の行政機関の約八割に当たる二十七機関で水増しがあったとの調査結果を公表した。

 昨年十二月に国が発表した雇用障害者約六千九百人のうち、不正に水増ししたのは三千四百六十人に上り、国の雇用率は2・49%から1・19%に低下した。「共生社会」を推進するはずの国が、法定雇用率(昨年2・3%)に遠く及ばない実態が浮かび上がった。

 菅義偉(すがよしひで)官房長官は記者会見で「障害者雇用の場の拡大を民間に率先する立場として重く受け止めており、深くおわびする」と謝罪。水増しが行われるようになった理由や詳しい経過は明らかになっておらず、国は弁護士を含む第三者検証チームを立ち上げ、実態調査を続ける。
 調査結果は、厚労省がこの日午前の関係閣僚会議で説明した。職員数が少ないため、障害者の雇用義務が生じない復興庁を除く国の三十三機関が調査対象。その結果、障害者雇用率が0%台に下落した機関は十七に上った。水増し人数が最も多かったのは国税庁で千二十二人。国土交通省の六百三人、法務省の五百三十九人が続いた

 水増しの判明は、財務省が今年五月十一日、障害者の定義について厚労省に問い合わせたことがきっかけだったことも判明。国のガイドラインに合わない人が計算に含まれている可能性が浮上したため、厚労省が六月に他の省庁にも再調査を依頼したという。
 厚労省はガイドラインで、雇用率に含められる障害者について原則、身障者手帳や知的障害者の療育手帳、精神障害者保健福祉手帳の交付を受けている人などとしているが、多くが従っていなかったとみられる。
 厚労省は障害者雇用促進法に基づき、毎年六月一日現在の障害者雇用率を報告するよう、公的機関や四五・五人以上の従業員がいる民間企業に求めている。今年の法定雇用率は公的機関で2・5%、企業で2・2%。企業は法定雇用率を下回った場合、納付金を求められ、虚偽報告した場合の罰則もあるが、公的機関は対象になっていない。
 障害者雇用率を巡っては自治体でも厚労省ガイドラインに合わない集計が相次ぎ発覚しており、今後、全国的な再調査が行われる。2018年8月28日【出典:中日新聞】

<ちょっと前のトップニュース>

※豊洲移転は18年6月以降に 都議会臨時会で小池知事

 東京都議会で28日、築地市場(中央区)からの移転を前に、豊洲市場(江東区)で実施する追加の土壌汚染対策工事費など約55億円の補正予算案を審議する臨時会が始まった。本会議で小池百合子知事が「追加工事終了後、専門家会議の確認を経て来年6月上旬に完了すると見込んでいる。具体的な移転時期はそれ以降となる」と述べた。移転時期は今後、業界団体との協議で決める。
 小池知事が6月、豊洲移転と築地の跡地再開発の基本方針を公表してから、議会側に説明するのは初めて。会期は9月5日までの9日間で、今月30日には小池知事が本会議で初めて各会派からの質問を受ける。(共同)2017年8月28日【出典:東京新聞】

「築地市場は建築の文化遺産だ。」と近代建築の専門家たちが、築地市場の保存を求めています。
 江東区豊洲に移れば、築地の建物は取り壊される見通しですが、「歴史的な建築物としての価値も大きい。今、声をあげておかなくては」との思いが色々な専門家からも出ています。
 要するに小池都知事は本音を都民に隠し、いかにも築地から豊洲移転に問題があるかのように言いながら東京都の有権者を巧みに騙したペテン師そのものでしょう

 都議会臨時会を開いたのも、来年中には豊洲に移転し跡地を当初言われていた民間の不動産会社に売り飛ばしそのうちの一部にだけ築地市場関係店舗を申し訳程度に造るだけのつもりだと推察できます。
 築地市場で一番重要な仕事を担っている仲卸業者の7割の人たちが豊洲移転を強行すれば廃業だとしており、小池都知事がいくら強行しようとしても豊洲新市場は機能しないでしょう。
「都政の見えるように」と大見得を切りましたが、早くも正体がバレて都議会のブラックボックスどころか小池都知事が発表するものの経過が完全にブラックボックスであり、東京都のどの部局で検討したのかさえ不明で、ブラックボックスだと批判された自民党都議から「意志決定経過が不明だ」と言われる始末で、小池都知事の独断と特別顧問と称される人たちだけの密談でできたものにすぎないことはもはや隠しようがありません

 都議会の多数を都民ファーストの会が握ったことで公平公正であるべきものを担保する会議も非公開にしてしまい、何を審議したのかさえ分からなくなってしまった現状は、石原都政時代とどこが違うでしょうか。
 疑問も持たない素人集団の都民ファーストの会は都議会のガンに成り下がり、大阪維新の会や減税日本など首長与党となんら変わらないでしょう。

<もう少し前のトップニュース>

※北部ヘリパッド 防衛局が大規模伐採 切り株、直径20センチ超

【ヘリパッド取材班】

 東村と国頭村に広がる米軍北部訓練場で新たなヘリコプター着陸帯(ヘリパッド)が建設されている問題で、琉球新報は米軍北部訓練場の通称「N1裏」ゲートからN1地区ゲートにつながるあぜ道で行われている沖縄防衛局の作業の様子が分かる写真を27日、入手した。

 写真では幹が20センチ以上あるとみられる太い樹木の切り株や、大きなはさみが付いた重機によって作業をする様子が写っており、ヤンバルの豊かな森で大規模な伐採が行われている事実があらためて浮き彫りになった。
 関係者は、
「おびただしい数の樹木が切られており、(幹が)50センチ以上もありそうな木もある。大規模な自然破壊だ」と批判した。
 胸の高さで直径4センチ以上ある立木(りゅうぼく)を伐採するには沖縄森林管理署との事前協議が必要だが、今回工事が進められている区域で事前協議が行われたかどうかは不明だ。

 ヘリパッド造成工事を巡っては3日、沖縄防衛局が事前協議なしで一部、立木を伐採したことが分かり、沖縄森林管理署が伐採の中止を指示した。だが、5日、森林管理署は沖縄防衛局との事後協議が成立したとして、協議が成立した範囲の立木伐採はできるようになっていた。
 N1裏ゲートからN1ゲートに続くあぜ道は里道(道路法が適用されない公道)だが、N1地区のヘリパッド造成地など一部が米軍提供施設区域内になっている。写真が撮影されたあぜ道は25、26の両日にかけて沖縄防衛局がフェンスを設置したため、現在は通ることができない。2016/8/28【琉球新報】

<かなり前のトップニュース>

※自民、国会デモ規制検討 政権批判封じの疑念

  自民党は二十八日、人種差別的な街宣活動「ヘイトスピーチ」(憎悪表現)を規制するとともに、国会周辺の大音量のデモ活動の規制強化を検討し始めた。

 デモは有権者が政治に対して意思表示をするための重要な手段。その規制の検討は、原発や憲法などの問題をめぐる安倍政権批判を封じる狙いがあるとみられる

 自民党は二十八日、ヘイトスピーチ規制策を検討するプロジェクトチーム(PT)の初会合を開催。右翼団体に所属する高市早苗政調会長は、国会周辺のデモや街宣について「(騒音で)仕事にならない」などと指摘し、「秩序ある表現の自由を守っていく観点から議論を進めてほしい」と求めた。
 PTは今後、国会周辺での拡声器使用を制限する静穏保持法などで対応が可能かを調べて、新たな法律が必要かどうかを判断する。国会周辺では、東京電力福島第一原発事故後、脱原発を訴えるデモが毎週金曜日夜に行われている。警察庁の担当者はPTの会合で、静穏保持法による摘発は年間一件程度と説明した。

 一方、在日コリアンに対するヘイトスピーチについて、高市氏は「特定の民族を名指しした中傷はやめなければいけない」と強調。ヘイトスピーチに対象を限定した規制法はないため、PTは刑法の運用強化や新規立法を検討する。
 民主党の大畠章宏幹事長は記者会見で、「ヘイトスピーチ(規制)とデモ規制は性格が違う。デモ規制が行き過ぎると民主主義のベースが壊れる」と批判した。
 ヘイトスピーチは人種や民族、宗教上の少数者に対する憎悪をかき立てるような表現で、保守をうたう団体による在日コリアン批判が社会問題化している。国連人権委員会も改善勧告を出すなど、国際的な批判が強まっている

◆揺らぐ民主主義の根幹

 自民党がヘイトスピーチと国会周辺のデモを同列にして規制しようとしている

 人種差別などを助長する表現のヘイトスピーチと、政治に対して市民が声を上げるデモは全くの別物だ。音量規制強化を名目にひとくくりにして制約する動きは見過ごせない。
 ヘイトスピーチに対しては、国連でも規制を求める意見が出ており、放置は許されない。表現の自由を守りながら、差別的な言論や表現方法をいかに規制するかは議論する必要はある。
 一方、国会周辺で行き過ぎた大音量の抗議活動は現行法でも規制できる。にもかかわらず、自民党が新たに規制強化に乗り出したのは、市民による原発再稼働や集団的自衛権の行使容認、特定秘密保護法に抗議するデモを標的に入れているとの疑念を招く。

 在日外国人の人権を守るという議論に乗じて、規制してはならない市民の政治活動を制約するだけでなく、民主主義の基盤である表現の自由という別の人権も侵す恐れがある

 上智大の田島泰彦教授(メディア法)はヘイトスピーチと国会周辺デモの音量について「別々に検討すべき問題だ」と指摘。
「国会周辺は、あらゆる言論が最も許容されなければならず、その規制強化は民主主義の在り方にかかわる」と話す。 (大杉はるか)

<静穏保持法> 国会や外国公館、政党事務所周辺での拡声器の使用を制限する法律。1988年、国会周辺の右翼団体の街宣活動を規制するため、議員立法で成立した。静穏を害する方法で拡声器を使用し、警察官の制止命令に応じなかった場合、6月以下の懲役か20万円以下の罰金が科せられる。2014/8/29【中日新聞(東京新聞)】



天空のパノラマ 「街角写真館」


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黎明

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牧場の朝

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白日

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入道雲

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黄昏

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夕映え

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逢魔が時


心の闇

心の闇に飲まれないためには、
我が心の闇に蝕まれないためには、
闇を闇と知り、
光を光と知り、
朝を朝と
昼を昼と、
夜を夜と知らなければなりません。

心の中の光、
それはあなたの良心です……


これで私のささやかな写真館は閉館です。ご来館有難うございました。

またのお越しを……
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